ヴォロスのJ-REIT講座

J-REITをもっと知ってもらうために。 投資家の皆さまにJ-REIT投資14年の経験をもとにJ-REIT情報を中心にご紹介しているJ-REITブログ

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J-REIT分析

 2019年1月期決算のJ-REITのNAV倍率、含み益、稼働率の推移を見ていきます。・NAV倍率  1月は、米アップルの売上高予想の下方修正や米供給管理協会(ISM)製造業景況指数の悪化が投資家心理を冷やし、J-REIT市場は株式市場とともに売りが広がりました。その後は、米雇
『2019年1月期決算J-REIT分析③その他の分析』の画像

 2019年1月期決算のJ-REITの安全性について分析しました。・有利子負債利子率 1月・7月決算投資法人の有利子負債利子率も他の決算期の投資法人同様に減少している傾向にあります。LTV(有利子負債比率)の水準がJ-REIT全体として43~45%水準に低下しているためそれに伴い支払
『2019年1月期決算J-REIT分析②安全性指標』の画像

 2019年1月期決算のJ-REITの収益性について分析しました。・NOI利回り NOI利回りのNOIは賃貸事業収入から賃貸事業費用を差し引き、減価償却費をプラスすることで算出しています。1月・7月決算の投資法人にNOI利回りについては前期と比較すると減少しているように感じますが
『2019年1月期決算J-REIT分析①収益性指標』の画像

 2018年12月期決算のJ-REITのNAV倍率、含み益、稼働率の推移を見ていきます。・NAV倍率  NAV倍率ですが6月・12月決算の投資法人についてはNAV倍率から見ると人気が2分されていると考えられます。特に日本ビルファンド投資法人、日本プライムリアルティ投資法人という運用
『2018年12月期決算J-REIT分析③その他の分析』の画像

 2018年12月期決算のJ-REITの安全性について分析しました。・有利子負債利子率 6月・12月決算投資法人の有利子負債利子率は減少傾向が続いていますね。新聞や雑誌、ネットの記事では定期的に不動産、J-REITについてネガティブなニュースがでてきますが、金融機関は全くJ-RE
『2018年12月期決算J-REIT分析②安全性指標』の画像

 2018年12月期決算のJ-REITの収益性について分析しました。・NOI利回り NOI利回りのNOIは賃貸事業収入から賃貸事業費用を差し引き、減価償却費をプラスすることで算出しています。6月・12月決算の投資法人にNOI利回りについては過去の推移と比べて大きな変動はありません。
『2018年12月期決算J-REIT分析①収益性指標』の画像

 2018年11月期決算のJ-REITのNAV倍率、含み益、稼働率の推移を見ていきます。・NAV倍率  NAV倍率ですが5月・11月決算の投資法人についてはNAV倍率が減少傾向にあります。理論的な投資口価格と実際の投資口価格の乖離が小さくなってきていることの表れなのですが、J-REITが
『2018年11月期決算J-REIT分析③その他の分析』の画像

 2018年11月期決算のJ-REITの安全性について分析しました。・有利子負債利子率 5月・11月決算投資法人の有利子負債利子率は大きな変動はありませんでした。レンダーから借入る際の金利は今後も低めの水準で推移していくことが予想されます。DSCRベースでみても大江戸温泉リ
『2018年11月期決算J-REIT分析②安全性指標』の画像

 2018年11月期決算のJ-REITの収益性について分析しました。・NOI利回り NOI利回りのNOIは賃貸事業収入から賃貸事業費用を差し引き、減価償却費をプラスすることで算出しています。5月・11月決算の投資法人にNOI利回りについては基本的には前期並みですが一部減少している投
『2018年11月期決算J-REIT分析①収益性指標』の画像

 2018年10月期決算のJ-REITのNAV倍率、含み益、稼働率の推移を見ていきます。・NAV倍率  NAV倍率ですが4月・10月決算の投資法人については総じて1倍を切っている投資法人が多いです。特にプレミア投資法人や星野リゾート・リート投資法人については大分狙い目の水準になっ
『2018年10月期決算J-REIT分析③その他の分析』の画像

 2018年10月期決算のJ-REITの安全性について分析しました。・有利子負債利子率 4月・10月決算投資法人の有利子負債利子率も引き続き減少しています。レンダーのJ-REITに対する貸出姿勢は引き続き緩いのでローンについての資金調達は今後も増加してくると考えられます。ピン
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 2018年10月期決算のJ-REITの収益性について分析しました。・NOI利回り NOI利回りのNOIは賃貸事業収入から賃貸事業費用を差し引き、減価償却費をプラスすることで算出しています。積水ハウス・レジデンシャル投資法人と合併した積水ハウスリート投資法人ですが合併後もNOI
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