2023年11月1日にスターアジア不動産投資法人が㈱格付投資情報センター(R&I)から取得している格付けがA-(安定的)→A(安定的)へ格上げしたと発表しました。 格付機関:㈱格付投資情報センター(R&I) 対象:発行体格付 格付(格付の見通し):A-(安定的)→A(安定的) R&Iによる
格付け
イオンリート投資法人・JCRの長期発行体格付が格上げAA-(ポジティブ)→AA(安定的へ)
2023年6月26日に㈱日本格付研究所(JCR)がイオンリート投資法人の格付評価の見直しを発表しました。JCRからの格付 長期発行体格付:AA- → AA 格付の見通し:ポジティブ → 安定的 債券格付:AA- → AA 発行登録債予備格付:AA- → AA イオンリート投資法人は、イオンをス
大和証券リビング投資法人・R&I格付けの方向性が変更(安定的→ポジティブへ)
2023年2月10日に大和証券リビング投資法人が日本格付情報センター(R&I)から取得している発行体格付について格付けの方向性が変更になったと発表しました。【格付理由】 大和証券リビング投資法人は全国の賃貸住宅とヘルスケア施設に投資するREIT。スポンサーは大和証券グ
星野リゾート・リート投資法人・R&I発行体格付:A(安定的)を取得
2023年1月10日に星野リゾート・リート投資法人が㈱格付投資情報センター(R&I)から新規に格付けを取得したと発表しました。取得したのは発行体格付で評価はA(安定的)となっています。 星野リゾート・リート投資法人は、2013年に上場したホテル・旅館等に投資する不動産投資
マリモ地方創生リート投資法人・JCR格付を取得
2022年12月13日にマリモ地方創生リート投資法人がJCR格付けを取得したと発表しました。 マリモ地方創生リート投資法人は2016年7月に東京証券取引所に上場したJ-REIT。地方創生のコンセプトの下、レジデンスと商業施設を中心に、ホテルやオフィス、駐車場も含めた総合型ポ
NTT都市開発リート投資法人・JCRの発行体格付のAA-方向性がポジティブへ
NTT都市開発リート投資法人はNTT都市開発をスポンサーとするJ-REITです。NTT都市開発投資顧問(UDAM)が投資法人の資産運用業務を担う。首都圏に立地するオフィスビルとレジデンスを主たる投資対象とし、NTTグループ各社から多様なサポートを享受している。現在の資産規模は
日本プライムリアルティ投資法人・S&P格付け取り下げを決定
2022年10月28日に日本プライムリアルティ投資法人がひっそりとS&Pの格付けを取下げることを発表しました。直近のS&P格付け 長期発行体格付:A、アウトルック(安定的) 短期発行体格付:A-1 →全く悪くない格付けなのですが、一度得た評価を中々上げにくいというところがS&P
スターツプロシード投資法人と三菱地所物流リート投資法人・JCR格付で格上げ!!
日本格付研究所(JCR)がスターツプロシード投資法人と三菱地所物流リート投資法人に対し相次いで格上げをしているのでご紹介致します。スターツプロシード投資法人の格付評価 長期発行体格付:A-→A 格付の見通し:ポジティブ→安定的 債券格付:A-→A スターツプロシード
イオンリート投資法人・JCR格付の見通しを変更【長期発行体格付AA-(ポジティブ)】へ
2022年6月10日にイオンリート投資法人が日本格付研究所(JCR)から取得している格付けについて見通しが安定的からポジティブになったと発表しました。格付評価 長期発行体格付:AA-→AA- 格付の見通し:安定的→ポジティブ イオンリート投資法人はイオンをスポンサーとする
Oneリート投資法人・日本格付研究所(JCR)の格付がA+(ポジティブ)へ格上げ
2022年5月2日にOneリート投資法人が日本格付研究所(JCR)から取得している格付について評価がA+(ポジティブ)へ格上げになったと発表しました。格付評価 長期発行体格付:A→A+ 格付の見通し:ポジティブ→安定的 債券格付:A→A+ Oneリート投資法人はみずほ信託銀行をスポ
日本プロロジスリート投資法人・JCR格付は据え置きも方向性はAA(ポジティブ)へ
2022年3月8日に日本プロロジスリート投資法人が日本格付研究所から取得している格付について取得している格付けの方向性がAA(ポジティブ)となった旨を発表しました。 日本プロロジスリート投資法人Aクラス物流施設に対して重点的に投資を行う J-REIT。資産運用会社である
日本格付研究所(JCR)・インヴィンシブル投資法人の格付格下げは遅くね?
日本格付研究所(JCR)がインヴィンシブル投資法人の格付けを長期発行体格付&見通しをA+ネガティブ→A(安定的)に修正しました。 インヴィンシブル投資法人は、ソフトバンクグループの Fortress Investment Group LLC をスポンサーに、ホテル及び住居をコアな投資対象とする