ヴォロスのJ-REIT講座

J-REITをもっと知ってもらうために。 投資家の皆さまにJ-REIT投資14年の経験をもとにJ-REIT情報を中心にご紹介しているJ-REITブログ

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J-REITのお勉強

 2016年9月1日に野村不動産マスターファンド投資法人とトップリート投資法人の合併が行われました。そしてもう1つ大和ハウスレジデンシャル投資法人と大和ハウスリート投資法人の合併も行われました。(大和ハウスレジデンシャル投資法人は名称変更し大和ハウスリート投資法
『2015年以降のJ-REITの合併についてマイナスな合併』の画像

 パイプラン契約、スポンサーサポート契約など各投資法人によって表現の仕方はいろいろありますが各投資法人がオフィス、レジデンス、リテール(商業施設)、ホテル、シニア、物流施設いろいろあってもスポンサーのお行うJ-REITにおける仕事は「どこも同じ」です。①J-REIT(投

 熊本県での地震を受けて改めてJ-REITという投資商品について分配金の増加だけでなく、賃料をもたらしてくれるテナント・入居者も「J-REIT」という仕組みの中に関わる存在だということを認識しました。 運用するものが「不動産」という性質上、地震リスクは避けては通れな

 今回は投資法人の開示PLに出てこない費用について述べていきます。 決算短信や有価証券報告書には運用物件の簿価・取得価格・鑑定評価額が記載されています。 この鑑定評価額を算定するこの費用も投資法人で負担しています。 この鑑定評価額の算定方法などは私は鑑定士

 J-REIT銘柄の各投資法人の決算短信や資産運用報告書ないし有価証券報告書を目にされている投資家の皆様は多いかと思います。 財務諸表等の注記表を見ると建物管理費もしくは維持費用などの名目で不動産賃貸費用の構成割合の大部分を占めているものがあります。この中身は

J-REITに投資するときの判断基準の一つとして○○特化型REITか総合型REITかがあります。例えば、 ホテル特化型 ジャパン・ホテル・リートや、星野リゾート・リート オフィス特化型 日本ビルファンド、大和証券オフィス、グローバル・ワン等 レジデンス特化型 アドバン

 J-REITの器である投資法人は配当金を損金算入することができることからほぼ法人税がかかりません。その配当金を損金算入できる要件を導管性要件といいます。【支払配当損金算入要件の概要】租税特別措置法67条の15他 ○対象法人の要件(すべての要件を満たすこと)1.

 株式や投資信託、J-REITなどで資産運用をしているとアナリストのレポートが証券会社のHPから入手できます。ご大層な分析が載っている場合は少なく、なんでこんなものを書いているんだろう?と私は思っていました。 アナリストは何か特別な分析またはネットワークを持って投

 J-REIT各社の決算説明会資料などを見るとときおり金利の推移グラフが乗っていて金融コストの削減をアピールしているところがあります。間違えてはいけないのは支払利息は下がっても融資関連費用はどうなっているかということです。  融資関連費用には以下のものが含まれ

 J-REITで資産運用で私が実際に参考にしている財務指標を記しておきます。 収益性や安全性、効率性など財務指標には大分類がありますが、一番気にすべきは安全性だと思っています。・LTV(有利子負債比率)・・・有利子負債額÷総資産額 有利子負債が総資産の何パーセントか

 J-REITで資産運用で私が実際に参考にしている財務指標を記しておきます。・投資マージン・・・営業CF÷(有形固定資産-前期有形固定資産+減価償却費)  投資した有形固定資産からどのくらいのCFを得たかを判断します。 ・ROA(Return On Assets)・・・営業利益÷総資産 

 J-REITで資産運用で私が実際に参考にしている財務指標を記しておきます。・売上高営業利益率・・・営業利益÷営業収益 一番基本になります。J-REITは不動産賃貸事業なのでここがマイナスということはあり得ません。 営業収益に物件売却による収入や匿名組合利益が含まれ

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